不動産を購入する際、多くの方が20年〜35年の住宅ローンを組みます。
もちろん誰でも借りれるわけではなく、年収によりどれくらい借り入れができるのかが定められています。
今回、不動産購入する際にどれくらいの収入が必要なのか、借り入れ額の目安の計算方法、返済比率とはなにかを解説いたします。
ぜひ、マイホーム購入を検討している方は、どれくらいの家が建てられるのか確認してみましょう。
不動産を購入する際の予算は年収から決められる？
買える不動産価格の目安は年収の5〜7倍といわれています。
理由は2つです。
●出産やリストラなどのライフステージが変化したときでも貯金ができていれば返済できます。
そのため無理のない返済額にしましょう。
●日常生活に支障がない割合
無理に借り入れ額を増やしたり、高すぎたりすると融資したお金が回収できないリスクが金融機関や住宅機構、自治体があります。
そのため予算には、借り入れ額、頭金、手付金などが含まれています。
不動産を購入する際の年収から資金を計算しよう！
年収から予算を計算する方法は、2つです。
●購入金額から算出をおこなう
●返済額から考えて計算する
住宅ローンの年間返済額は、年収の25％～35％です。
毎月の住宅ローンの支払い×12か月＝年収の目安割合に収まっているのかチェックしましょう。
また、借り入れ可能額や購入金額を自動計算してくれるシミュレーションがインターネットであります。
ぜひ活用し、不動産が買えるのか家計費などの見直しをしてみましょう。
不動産を購入する際に年収から考えられる返済比率とは？
返済比率とは、毎月返済しても、残りのお金で日常生活が問題なく送れる状態の平均割合のことです。
この割合を超えた場合は、借り入れをおこなえない可能性が考えられます。
目安は、住宅ローンをとおす金融機関により変わります。
フラット35の場合は、400万円以上で35％、400万円未満で30％です。
借り入れ先が民間ローンの場合は、300万円未満で20％、450万円未満で30％、600万円未満で35％になります。
この基準はあくまでも目安のため、他社でのキャッシングや車のローン返済がある場合は、合わせて返済比率を計算すると良いでしょう。
まとめ
不動産を購入する際には、年収は重要なポイントといえます。
安定的な収入であり、毎月の生活を支える家計費でもあります。
そのため、日常生活に支障が及ばない返済額に抑える必要があるでしょう。
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